臓器移植

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ご自身の健康問題に関しては、専門の医療機関に相談してください。免責事項もお読みください。

移植（いしょく、英transplant）とは、「提供者（ドナー、donor）」から「受給者（レシピエント、recipient）」に組織や臓器を移し植えること。移植で用いられる組織や臓器を「移植片（graft）」という。

以下に示すように様々な移植の形態が存在するが、一般には臓器を移植する場合が話題となるため臓器移植として知られている。

なお思想的・宗教的立場から、臓器の移植は医療ではないという主張もあるが、少数派として扱われている。

対象

腎臓、膵臓、角膜、骨、脂肪、皮膚および組織は心臓死移植が可能である。生体移植の例として、生体腎移植、生体肝移植、生体肺移植、生体膵移植、骨髄移植などがあるが、輸血は最も一般的で広く行われている代表的な生体移植の一つである。

歴史

移植の黎明期

日本においては、1956年に腎臓、1964年に肝臓の移植が初めて行われた。1968年には札幌医科大学の和田寿郎教授によって、世界で30例目の心臓移植が行われ、移植患者は83日間生存した。いわゆる和田心臓移植事件である。移植患者の生存中は賞賛されたが、死後に、提供者の救命治療が十分に行われたかどうか、脳死判定が適切に行われたかどうか、レシピエントは本当に移植が必要だったかどうかなど、厳密な脳死判定基準のなかった当時の脳死移植は多くの議論を呼んだ。和田教授に対しては殺人罪の刑事告発もされたが、立件には至らなかった。

心臓死移植の発展

1979年、「角膜及び腎臓の移植に関する法律」が成立し、心臓死移植に関する法律が整備された。この法律によって、家族の承諾により、死後の腎臓および角膜の提供が認められるようになった。以後、心臓死下の腎臓移植が毎年150〜250件、角膜移植が1600~2500件行われるようになった。しかしながら、日本では脳死をヒトの死と認めない傾向が強かったため、その後はもっぱら心臓死移植のみが行われ、脳死移植は長期に渡り行われることがなかった。

脳死移植の幕開け

1997年10月、臓器の移植に関する法律が施行され、本人が脳死判定に従い臓器を提供する意思を書面により表示しており、かつ家族が脳死判定並びに臓器提供に同意する場合に限り、法的に脳死がヒトの死と認められ、脳死移植が可能となった。この法律は、臓器提供に関係なく脳死をヒトの死とし、本人の意思が不明であっても家族の承諾で提供可能な欧米・アジア・豪州などに比べて極めて厳しいものとなっておりドナー数は非常に少ない。そのため欧米及びアジアの移植医療を行う先進医療技術を持つ国の中で日本は極めて臓器移植の数の少ない移植医療後進国となっている。一方で、脳死をヒトの死とすることに疑問を投げかける人々からは強い批判があり、臓器移植自体を医療として認めない人々もおり、臓器移植法そのものや法改正に対しての反対運動が存在する。

「臓器の移植に関する法律」の成立とともに、臓器提供の意思を表示する手段として、臓器提供意思表示カードが配布されるようになった。また、臓器のあっせんを行う機関として、厚生労働省の認可により、社団法人日本臓器移植ネットワークが発足した。

1999年2月、この法律に基づく脳死移植が初めて行われた。高知県内の高知赤十字病院に入院中の脳死の患者より、本人の意思表示並びに家族の承諾に基づいて、心臓、肝臓、腎臓、角膜が移植された。以後、毎年5件前後の脳死移植が行われている。

しかしながら、移植を希望し登録している患者は増加する一方であり移植を受けられずに死亡するケースも多い。また、海外へ移植を受けるために渡航する患者が後を絶たない。特に、15歳未満の子供の脳死後の臓器提供については、日本では法的に不可能なため、移植が必要な子供は、提供臓器のサイズなどの問題から海外へ渡航せざるを得ず、数千万円に及ぶ高額な医療費を工面するための募金活動が行われることが多いが、一部のインターネットコミュニティで募金詐欺の疑いをかけられることも発生するようになった。これら海外へ渡航しての臓器移植については一部のケースで臓器売買にあたるのではないかという疑いがある。また自国の患者は自国で治療するべきという原則の下に国際的な批判もあり、早急な法律改正が望まれている。

「臓器の移植に関する法律」は法律施行後3年を目処に見直すことになっていたが10年以上過ぎた現在でも改正されていない。議員立法であった法律成立の過程に配慮してか、行政府は改正案を出さずに議員有志の改正案作成に委ねているというのが現状である。自民党の河野太郎議員や山内康一議員などが中心として法律改正に向け積極的な活動をしており、自民党執行部も前向きな姿勢を見せている一方で、民主党は国会での小委員会設置に難色を示したり、委員名簿を提出しなかったりといったように法改正に消極的な姿勢をとっている。

2005年8月、自民党・公明党の有志議員により「臓器提供に関する患者の意思が不明でも、家族が同意すれば脳死判定や臓器提供が可能となる」「移植年齢の下限を15歳から12歳に緩和する」という2つの改正案が提出されたが、郵政民営化に伴う衆院の解散で審議入りせずに廃案となり、2006年3月に再度提出されたが継続審議となった。

2007年12月、民主党・社民党の有志議員により、「生体移植の臓器提供者を親子・兄弟など2親等以内の血族と配偶者」「医療機関に倫理委員会の設置を義務付ける」と、規制を強化する趣旨の改正案が提出された。

生体移植

1964年に生体腎移植、1989年に生体部分肝移植が初めて行われた。1992年には骨髄バンク、1999年には臍帯血バンクが生まれ、骨髄移植、造血幹細胞移植の仕組みが整備されている。

移植施設

※施設が大学病院本院の場合は大学名のみ記載。

※心肺同時移植可能施設には◎。

※国立循環器病センターでは、肺移植のみは行わない。

※膵臓移植施設では、全ての施設で膵腎同時移植が可能。

※腎臓移植施設は全国に167施設ある。

地方	施設	心臓	肺	肝臓	膵臓	小腸
施設数		7	9	13	14	9
北海道	北海道大学			○	○	○
東北地方	東北大学	○	○	○	○	○
東北地方	福島県立医科大学				○
関東地方	独協医科大学		○
	千葉大学		○
	埼玉医科大学	○
	千葉東病院				○
	東京大学	○		○
	東京女子医科大学	○			○
	東京医科大学				○
	慶應義塾大学			○	○	○
中部地方	新潟大学			○	○	○
	信州大学			○
	名古屋大学			○		○
	名古屋第二赤十字病院				○
近畿地方	京都大学		○	○		○
	京都府立医科大学				○
	大阪大学	◎	◎	○	○	○
	国立循環器病センター	◎	◎
	神戸大学				○
	奈良県立医科大学				○
中国地方	岡山大学		○	○		○
中国地方	広島大学			○	○
九州地方	九州大学	○		○	○	○
	福岡大学		○
	長崎大学		○	○

外部リンク

この項目「移植 (医療)」は、医学に関連した書きかけの項目です。加筆・訂正などをして下さる協力者を求めています（ポータル医学と医療／ウィキプロジェクト医学）。

"http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%A7%BB%E6%A4%8D_(%E5%8C%BB%E7%99%82)" より作成

カテゴリ: 医学関連のスタブ項目 | 移植 (医療)

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